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翻訳家になるために資格や試験は必要？
資格を取得する３つのメリット

　「翻訳家になるのに、特別な資格や試験は必要なの？」

これは、翻訳家を目指す皆さんが、最初に抱く疑問の一つだと思います。

結論から言うと、資格や検定は必須ではありませんが、取るのもアリ です。

ここではその根拠とともに、細かく説明していきます。

INDEX

主な翻訳の資格や試験は、どんなものがあるのか？
検定試験の資格を持っている３つのメリット
翻訳の資格に関するよくある質問（FAQ）
まとめ

主な翻訳の資格や試験は、どんなものがあるのか？

日本では、通訳の国家資格はありますが、翻訳の国家資格というものはありません。
翻訳の仕事に関連する資格を取得できるのは、大きく分けて2つ。

英語の検定試験　と、翻訳業界の団体が実施している検定試験です。

※英語の検定試験については、あくまでトライアルや翻訳経験を重視してスコアを応募条件として掲げていない求人も多いですが、掲げている場合の条件は以下のとおりです。

英検

翻訳の求人応募条件として掲げられるレベルは、「準１級」または「１級」が多いです。
特に最難関の1級は、語彙力、読解力、リスニング力、ライティング力、スピーキング力の全てにおいて非常に高いレベルが求められます。社会・経済・文化・科学など幅広い分野のトピックが出題されるため、1級を保持していることは、高度で専門的な文章を扱うための基礎的な英語力があることの証明になります。

TOEIC

翻訳の求人応募条件として掲げられるレベルは、「800点以上～950点以上」が多いです。（満点は990点）
TOEICはビジネスシーンにおける英語コミュニケーション能力を測るテストとして広く認知されています。特にリーディングセクションのスコアは、大量の英文資料を迅速かつ正確に読み解く「情報処理能力」の指標と見なされます。ハイスコアを保持していることは、翻訳において有力な証明となります。

JTFほんやく検定（JTF：日本翻訳連盟）　

取扱分野：実務（出題分野：1.政経・社会　2.科学技術　3.金融・証券　4.医学・薬学）
団体に加盟している翻訳会社は約170社あり、実用レベルの1級・2級を取得すると、一部のトライアルで優遇措置を受けることができます。

JTA公認翻訳専門職資格試験（JTA：日本翻訳協会）

取扱分野：実務または出版（対象言語：英語・中国語）
「JTA 公認翻訳専門職」の認定を取得すると、公的な資格証明として使用できます。

知的財産翻訳検定（NIPTA：日本知的財産翻訳協会）

取扱分野：実務（特許明細書など知的財産関連）
1級合格者は日本知的財産協会のホームページに合格者が掲載され、企業からのオファーが届きやすくなります。
また勤務先も記載されるため、弁理士事務所に翻訳者が勤めている場合、事務所自体への依頼件数が増えることも期待できます。

ATA certification (米国翻訳者協会認定資格)

取扱分野：実務（英語と他言語間のペア。日英・英日も含まれる）
米国の翻訳者団体である米国翻訳者協会（ATA）が実施する認定試験です。米国を中心に国際的に広く認知されており、非常に信頼性の高い資格とされています。合格すると「ATA-Certified Translator」として協会の名簿に登録され、グローバルなクライアントや翻訳会社に対して高い専門性をアピールできます。

定例トライアル（翻訳者ネットワーク「アメリア」）

取扱分野：実務（IT・テクニカル／ビジネス／メディカル／金融／特許／日英ビジネス／日英メディカル）
出版（フィクション／ノンフィクション）
映像
翻訳者ネットワーク「アメリア」が独自に実施している定例トライアル（翻訳会社が在宅翻訳者と契約するために実施する試験 “トライアル” の模擬試験）で、優秀な成績を収め “実際の仕事・業務で通用するレベル”と認められた方は、その能力の証として「クラウン会員」を取得できます。
「クラウン会員」になると、翻訳の実務経験がなくても、アメリアwebサイト内の翻訳専門求人サイトに掲載されている求人のうち経験者対象の案件にも応募可能になります。またプロフィール欄に「クラウン会員」である証の王冠が表示されるので、企業・団体からのスカウトの可能性も高くなります。

翻訳実務検定TQE

取扱分野：実務（IT、医学・薬学、金融、特許、法務、広報など）
翻訳会社サン・フレアが主催する、実務翻訳の能力を測る検定です。70点以上を取得すると「翻訳実務士」として認定され、同社に翻訳者として登録することができます。専門分野を選んで在宅で受験する形式で、より実践的なスキルを証明したい場合に適しています。